3月15日からマスクの着用は「個人の判断」となって、2週間経ちました。

しかし、コロナ感染症の脅威が去ったわけではありません。また、コラムでも何度か触れてきましたが、感染症が回復した後に、後遺症に悩まされる方も少なくありません。後遺症の発症率については、COVID-19罹患者の25～60％という論文もでています。

（参照：https://pmc.carenet.com/?pmid=36362684#）

とはいえ、海外に比べて日本ではCOVID-19の有病率と死亡率が低いとされており、「病は気から」いうことわざがあるように、気の持ちようが体の具合を左右するといわれているので、あまり深刻になりすぎないことも重要です。

海外のコロナ後遺症事情

海外では、コロナ後遺症は「Long Covid；長期コロナ」と呼ばれています。

各国でさまざまな研究がされており、アメリカのNPO法人 「カイザーファミリー財団」（KFF）では、後遺症によって、雇用と健康保険に与える影響が強く懸念されています。また、これによって元からあった格差をさらに広げるのではないか、ともされていました。実際に、去年の9月で少し古い記事ではありますが、アメリカの職場で、フルタイム復帰が出来ない人が当量で約400万人いる可能性があるというニュースもあります。

後遺症は減っている中でどうするか

悪いニュースばかりではありません。

同じくKFFによるレポートによると、コロナ後遺症の症状を報告している人の割合は、2022 年 6 月19% から 2023 年 1 月には 11% に減少しているとしています。たくさんの人がコロナ後遺症から回復していることがわかりますね。KFFのレポートでは、報告しない人もいる、という気になる記載もありますが、アメリカでも1月以降から感染者数自体が減ってきているので、全体的に少しずつコロナ以前のように戻ってきていることが実感できます。

まとめ

コロナ感染症について研究は日々行われています。

新規発症例が減少していますが、高齢者に限っては、感染後の死亡率が高い状態が続いています。インフルエンザ感染にも言えることですが、インフルエンザの症状が治まり、回復に近いと判断された後になってから細菌性肺炎の合併症となり、重症化、お亡くなりになる、ということもあります。合併症は、体力が落ちていたり、栄養状態が低下した人に対して特にリスクが高いと言われています。

予防こそが最大の治療であり、家族や大切な人のためにも年齢関係なく予防する意識を持っていきましょう。

参考：https://www.kff.org/policy-watch/long-covid-what-do-latest-data-show/